グリーン革命

グリーン革命

イノベーションとインスピレーション、国家の富と威信の確保、莫大な利益の追求が組み合わさるとき、最も大きな力が生まれる。

無能が一番：主体的に行動せず、周りの考えに従っていれば万事うまくいくという風潮。これがまかり通ったため、移民問題の改革、社会保障制度、エネルギー問題に対する抜本的な対策が大幅に遅れた。

フランス：国家プロジェクトとして原子力発電に莫大な投資を行い、使用済み燃料の再利用などの技術を生み出した。

カーネギー財団ロスコフ：グリーンとは電力を生み出す単なる新方式ではなく、国力を生み出す新方式

現在の世界の最も憂慮すべき潮流は人口過密化(人口増加)である。テロはその次だ。

温室効果：地球を住みやすい環境にしている。もしこれがなければ、現在の地球は15度ほど低い状態にあったはずである。

アフルエンザ：金持ち病。貪欲に多くを求めるために、過大な負担、負債、不安、消耗を生じさせる。アメリカンドリームを追求したためにかかる伝染病。症状はストレス、過度の労働、負債。およそ、人間の知る範囲で最も強力な伝染性をもつ疾病の一つである。

中国とインド：かつての欧米よりもより早く知識重視型の製造へと移行している。しかし、無数の人が依然としてアメリカ人のような暮らしをしているため、気候変動はさらに加速する恐れがある。

イスラム諸国から原油を買い取ることで、アメリカは見と敵の軍隊の両方に資金を提供している。需要を最大限にし、供給を最小限にし、その差を埋めるために、憎き敵から原油を買い取るという馬鹿げたことを行っている。これは間接的に、テロへの加担をも意味している。

国民のエネルギーや想像力や企業家精神を引き出さなくても、地面に穴を掘るだけで政府が歳入を増やすことが出来る国では、自由は狭められ、教育は疎かになり、人間の発展が阻害される。バーレーンは例外。マッキンゼーに依頼して、労働を輸入しなくてすむように、国民の生産性をあげて雇用に応じられるようにした。

石油資源が豊富な産油国では、原油価格と自由化の度合いが逆の動きをしている。原油価格の上昇は、政府の透明性、言論の自由、司法の独立が蝕まれることになる。

オランダ病：天然資源が発見→外貨が流入→自国の通貨価値が下落→外国製品を購入→国産企業の倒産。

資源の災禍：天然資源への依存→天然資源の権利争い→政治、教育事項がゆがむ。

地面を掘れば金になる時、人間はイノベーションや起業家精神のＤＮＡを発達させないものだ。

気候変動を否定している人々、なかなか認めようとしない人間によって、気候の議論が疎外されている流れを逆転させ、行動に踏み切るのには、気候変動を起こしている一員といて、まず初めに「提唱した自分が自然に対して謝る」ということを行わなければいけない。

問題のより多くの面を知るにつれ、我々は全体像を捕らえやすくなる。一極集中の知識では、現在の気候変動に対する有効な対策は考案されえない。

旱魃と洪水：地表温度の上昇→水蒸気の発生により地表が乾く→水蒸気は何処に溜まるか→山沿いに沿って豪雨を引き起こす→洪水へと繋がる。

グローバリゼーションによる六度目の大量絶滅の時期へと入った。この大量絶滅は気候変動によってもたらされるであろう。

あらゆる問題はエネルギー不足と結びつく。アフリカの健康の問題は医師不足と医薬品の不足と－医療機器を動かし、医薬品を保存するためのエネルギー不足である。インド農村部の失業はスキル不足と投資不足－工場を動かすのに必要なエネルギー不足である。バングラディッシュの農業の弱点は、種、肥料、土地の不足と－農機のエネルギー不足である。

グリーンは単なる流行語でもクリエィティブな宣伝文句でもなく、育、建、デザイン、製造、働、暮…全てのありようでなければならない。

失敗を恐れないガレージ発明の潮流を掻き立てるような政策が必要。国・世界レベルで奨励しないことには、なかなか起動しないのが現状。

とうもろこし燃料が世界の食料事情に齎したもの→世界中の貧困層への食料の供給を断つ結果に至った。　　政策により何処にどのような皺寄せが行くのかをしっかりと考える必要がある。

小さなイノベーションがやがて大きなイノベーションへと繋がることを忘れてはいけない。既に知っていることから多くのことを学ぶのは、最短の道で大きなイノベーションへと至ることに繋がる。

ハーバード大学マイケルＪサンデル：①世話する気持ち「自然界に対する責任」②信託統治「未来の世代への責任」この二つの精神があって、自然保護の倫理が成り立つ。

政府の政策、規制、税制優遇がなければ、エネルギー市場は拡大しないし、イノベーションは起こらない。勿論、これを実行するにはそれなりの利害が発生する。

環境コンサルタントのロブ・ワトソン：我々は氷山を回避しようとしているのではない。素手の氷山にぶつかったということを認識しなければならない。

ＧＥのＣＥＯジェフリー・イメルト：医療テクノロジーは八世代か九世代進んだ。この背景には政府と医療市場が価格、誘因、競争を生み出し、イノベーションの流れを絶えず推し進めていたからである。これに比して、エネルギーのイノベーションは一世代分子か進んでいない。

急な原油価格の高騰は、代替エネルギー革命を発生させる引き金になるはずである。頭のいい産油国の人間はこれに気付いている。

真のグリーン革命をやるのに必要なイノベーションを煽るには、政府監督機関と企業の経営・技術陣との交流を大々的に行う必要がある。

時に、既存の設備を全て革新するようなことも大切である。一部をいじっても大きな効能は得られない。

日本のエネルギー効率は世界トップ。しかし、更なる躍進を遂げなければならない…そして、世界へこの技術を売り出す必要がある。

先に述べた自然保護の倫理は、何のためにグリーンであるのかを問う時に非常に有効な倫理となる。人間の存在・地球・未来の地球を今一度考えてみる必要があろう。

政府、地域社会、企業と話をするにあたり、問題に応じその中身を替える必要がある。政府においては経済について語る。地域社会においては福利について語る。企業においては利益について語る。NGOにおいては環境問題について語る…地域や人々が異なれば、方舟に乗せる要素も変わってくる。

グリーンプログラムなるものを策定し、より高効率な設備や施設の設置に際し、雇用を生み出すことで若者の労働FIELDを確保する。若者にしっかり働かせれば、地域は安定するものである。

中国に関し、我々は負のイメージを持っている。しかし、国家プロジェクトでは相当にグリーンエネルギーに力を入れている。国の政策に対する反発は、自身の利益に目がくらんだ官僚や地方政権から発生している。

中国政府は、上からのグリーン法を拡充する一方で、ジャーナリスト等から、地方政権や官僚の不正情報に対し、開放的な政策を取る方向へと移行しつつあり、下からの変革をやり易くする開放的政策を進めている。

既存の政治家達には、電力・ガス・石炭といったエネルギー配給会社との関係が強いため、なかなか有効な政策が提案されず、また議会を通りにくい情勢となっている。これは日本においても同じであろう…。

なにをいうかではなく、なにをするか：気候変動に関する警告・分析のレポートは多数なされてきた。しかし、実際の行動レポートは非常に少ない。行動まで移せないのが現状。国民全体の意識改革が必要である。やはり、国策レベルで統制を取らないとことは始まらない。

NIMBY(not in my back yard)：それはいいが、私の裏庭には勘弁願うよ。

BANANA(build absolutely nothing near anything)：既存の建物の周辺には何も作らないでくれ。

地球の写真が載っている新聞をパズルにして子供に遊ばせた。→相当難しいはずだが3分ほどで完成させた。→裏面には人間の顔写真があった。→顔を組み合わせれば表面の地球が完成した。

人間をまとめれば地球をまとめられることの比喩。